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リオ五輪、テロ・感染症防ぐ日本の技術　顔認証や殺虫剤など活躍


-五輪マークが掲げられた空港。税関にはＮＥＣの顔認証システムが採用されている＝１日、ブラジル・リオデジャネイロ（川口良介）

リオ五輪、テロ・感染症防ぐ日本の技術　顔認証や殺虫剤など活躍
SankeiBiz
2016.8.22 06:42
　２週間あまりにわたって熱戦を繰り広げてきたリオデジャネイロ五輪は、２２日（日本時間）に閉会式を迎える。今回の五輪では、ジカ熱やテロ、ドーピングといった数々の難題が浮上。ブラジル経済の低迷とあいまって、一時は開催すら危ぶまれた。そうした懸念を払拭し、円滑な大会運営に導く上で大いに貢献してきたのが日本企業だ。持ち前の技術力や高い品質がリオ五輪を支えているといっても過言ではない。
システム世界一認定
　五輪観戦目的で出入国する人の大半が利用するリオデジャネイロの国際空港。税関にはＮＥＣの顔認証システムが設置され、密輸の取り締まりや爆発物の持ち込み防止に活用されている。
　犯罪歴を持つ人物などの顔写真をあらかじめデータベースに登録。入国者の顔を税関脇に設置したカメラで撮影し、データベースの写真と特徴が一致すれば警告を発する仕組みだ。
　米国の研究機関が行ったテストでは、競合を押しのけて３回連続で世界一のシステムに認定された。その認識性能は極めて高く、１６０万人の本人確認をわずか０．３秒で行えるほど。同様のシステムは、リオ市内にある日本人選手の記者会見場でも入場チェックに用いられた。
　ＮＥＣの顔認証は、空港の入国審査を中心に、世界４０カ国以上で納入実績がある。米ワシントンでは今月、テロ対策などへ顔認証を含む生体認証を売り込むため、新たなオフィスを開設したばかり。「リオ五輪を弾みに受注を拡大し、東京五輪での採用も目指したい」と“五輪効果”に期待する。
薬物検査にも貢献
　ブラジルを中心に猛威を振るっている感染症で、リオ五輪ではゴルフなどで選手の出場辞退を招いたジカ熱。ウイルスを媒介する蚊の駆除では、住友化学の業務用殺虫剤「スミラブ」が活用されている。池などにまいて幼虫のボウフラが湧かないようにするもので、今年国内で１１年ぶりに死者を出したデング熱対策でも使われている。
　感染拡大を受けて政府が対策を強化する中、今年の販売量は前年の約２倍に急増。同社は「製剤化を手掛ける子会社の工場で、勤務シフトをやりくりしたり、生産設備を改良するなどして増産している」と話す。
　ロシアによる国ぐるみの不正が発覚し、問題の根深さが改めて注目されているドーピングでも、日本企業が対策にかかわった。
　三菱ケミカルホールディングス傘下のＬＳＩメディエンスは、世界反ドーピング機関（ＷＡＤＡ）の認定検査機関としてリオに検査スタッフを派遣、不正発見に尽くした。
　ＷＡＤＡの認定検査機関は世界に約３０カ所あるが、日本では同社のみ。東京都板橋区にある「アンチドーピングラボラトリー」では通常、１５人が数百種類に及ぶ禁止薬物を調べているが、検査の中心を担うとみられる２０２０年東京五輪・パラリンピックに向けて、さらに体制を強化することになりそうだ。